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原因ウイルス検査導入へ＝子宮頸がん―厚労省

医療介護ＣＢニュース 9月3日(月)21時46分配信

厚労省「がん検診」検討会（3日、厚労省）

厚生労働省の「がん検診のあり方に関する検討会」(座長=大内憲明・東北大医学部長)は3日、子宮頸がん検診におけるHPV検査の有効性の検証作業に着手した。欧米各国などでのHPV検査のエビデンスがそろい始めていることから、国内での導入を検討する時期との判断では一致したものの、導入に向けては国内での研究が必要との指摘が相次いだ。また、HPV検査を始めることにより生じる恐れのある過剰診断をどのように防止するかなどが課題として挙げられた。

　同検討会は、市区町村が指針以外の方法で独自に実施しているがん検診の検査項目を検証し、有用と判断したものは指針に追加しようというのが狙い。厚労省の調べでは、市区町村(回答数1783)のうち、子宮頸がん検診でHPV検査を独自に実施しているのは、26(1.5%)となっている。

　厚労省では、国内の子宮頸がんの若年層の罹患が増加し、死亡率が諸外国で低下する中で、逆に上昇していることに危機感を持っている。このため同省は、子宮頸がんの罹患率の高い年齢層である30代を中心に、HPV検査が有効かを検証し、導入に向けた課題を浮き彫りにしたい考えだ。

　この日は、子宮頸がんの専門家や関係学会の推薦者からのヒアリングを実施した。参考人として発言した、国立がん研究センターがん予防・検診研究センター検診研究部の検診評価研究室の濱島ちさと室長は、「検査方法の決定についてWHO(世界保健機関)は、ガイドラインの作成においてはローカルエビデンスを重視すべきと指摘している。わが国でどの方法が適切かは、研究が進んでいる状況ではない」と述べた。

　同じく参考人として、慶大医学部産婦人科学教室の青木大輔教授は、「HPV検査を導入する時期に来ている。諸外国の報告や勧告はそれぞれ異なるため、わが国が独自に科学的に検証する必要がある」と指摘した。また、自治医科大附属さいたま医療センター産婦人科の今野良教授は、「HPV検査を用いることは、揺るぎない世界の医学的常識となっている」と強調。HPV検査導入に伴う過剰診断については、「細胞診とHPV検査併用の検診アルゴリズム(運用)で解決できる」と説明した。【君塚靖】

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